運用情報/ 基準日 : 2026年5月22日
基準価額
31,425円
前日比
+68円
純資産総額
321.79億円
基本情報
- ファンド設定日
- 2019/12/16
- 決算頻度
- 年1回
- 決算日
- 原則、毎年9月10日（休業日の場合は翌営業日）
- 直近分配金
- 0円
ファンドメッセージ
当ファンド（愛称：資産の方舟）のコンセプト
Co-FOUNDER: 廣瀬朋由
人生100年といわれている中、
少子高齢化社会・人口の減少、財政悪化・インフレ・スタグフレーション・自国通貨安・世界各国の孤立主義・民族主義・軍事的緊張の高まり、及び地球温暖化・大規模災害の発生が過去数年間に世界中で見られ、これからの100年は、今までの100年の延長ではないという思いを強くしています。
このような、不透明な状況下、個人の資産形成も従来から踏襲されている株式・債券だけの分散投資で十分といえるのでしょうか。
皆さまが保有されている有価証券も次の100年において期待通りの価値を持ち続けていると確信をもって言うことに躊躇するのは私どもだけでしょうか。
有価証券の信用力が低下すると、実物資産に期待通りの交換ができなくなることも想定されます。新興国では、国の信用が地に落ち、自国通貨が超インフレのなかで減価し、日常の必需品が思い通りに買えなくなっているということを対岸の火事として傍観できないかもしれません。
これまで経験したことのない社会変化が続く時代に備えて、資産形成もより創造的に再構築する必要が求められています。
そのために、今後100年を考えると、有価証券のみで構成されているバランス型ポートフォリオは、リスク分散が十分でないと考え、弊社では、グロ-バルに分散された実物資産投資の戦略を追加して、全体のポートフォリオを再構築することにより、新時代に備えた国際分散投資を実現し、安心できる人生100年を送っていただきたいと願っております。
ファンドの特色
主にお金のデザイン・グローバル・リアルアセット・マザーファンド（世界の実物資産中心）受益証券への投資を通じて、主として世界の上場投資信託証券（ETF）および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資をすることを目指します。
上場投資信託証券（ETF）等ヘの投資は原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行いませんが、金利・為替状況によってはヘッジを実施する可能性があります。
運用はファミリーファンド方式で行います。
運用成績
基準価額の推移
交付目論見書
請求目論見書
運用報告書
運用報告書（全体版）
販売会社/ 五十音順
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投資信託について
- 投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護対象とはなりません。
- 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としているため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って投資元本を下回ることがあります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることからリスクの内容や性質が異なります。ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書等）や契約締結前交付書面等をよくご確認下さい。
各ファンドについて
- 各ファンドのうち、ファミリーファンド方式で運用を行うものは、投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、各ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
- 各ファンドのうち、マザーファンドへの投資を通じてベビーファンドにより運用を行うものは、ベビーファンドへの資金流出入からマザーファンドでの組入ETFの売買執行までのタイミングにずれが生じること、売買時のコストや信託報酬等の費用を負担すること等により、各ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
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- 申込時に直接ご負担頂く費用：購入時手数料 販売会社にお問い合わせ下さい。
- 換金時に直接ご負担頂く費用：信託財産留保額 上限 0.20％
（※「お金のデザイン・デジタル・レンディング・ファンド 愛称 貯蓄マックス！」では、申込時に信託財産留保額 0.4%以内をご負担頂きます。） - 投資信託の保有期間中に間接的にご負担頂く費用：運用管理費用（信託報酬）上限 年率 1.80％（税込）
- その他の費用、手数料：上記以外に保有期間に応じてご負担頂く費用があります。これらは運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。