運用情報/ 基準日 : 2026年5月22日
基準価額
15,212円
前日比
+147円
純資産総額
60.47億円
基本情報
- ファンド設定日
- 2021/11/08
- 決算頻度
- 年1回
- 決算日
- 原則、毎年9月10日（休業日の場合は翌営業日）
- 直近分配金
- 0円
ファンドメッセージ
温暖化、環境汚染、医療や労働における課題・・・・そんな課題に向き合い、未来のために、社会を育てるために、今からできることこれまでの資産形成の枠組みを超えた、ひとつの選択肢です。
お金のデザイン・グローバル・ソーシャル・デベロップメント・ファンドでは、従来の枠組みである経済的リターンを追求しながら、同時に社会的リターンも追求します。
当ファンド（愛称：地球貢献）のポイント
ETF＊1投資による効率的な運用
ETF（上場投資信託）投資には、効率的な分散投資や取引コストの低減など多くのメリットがあります。
16のテーマに分散投資
未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指し、16のテーマに分散投資を行います。
客観的な尺度を活用した銘柄選定
ETFの選定においては、ESG＊2 評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行います。
＊1：ETFとは、「Exchange Traded Fund」の略で、証券取引所で取引される投資信託のことです。上場投資信託とも呼ばれ、株式と投資信託の特徴を兼ね備えた金融商品です。 ＊2：ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の要素を考慮して投資対象を選別する投資手法です。
ファンドの特色
お金のデザイン・グローバル・ソーシャル・デベロップメント・マザーファンド受益証券を通じて、環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券（以下、ETF）に投資を行うことにより、効率的な運用を行うことを目指します。
未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指し、16のテーマに分散投資を行います。
ETFの選定においては、ESGのうち、「E」である「環境」と、「S」である「社会」を主たる要素とし、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行います。
ETF等への投資は原則として高位を維持します。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行いませんが、金利・為替状況によってはヘッジを実施する可能性があります。
運用はファミリーファンド方式で行います。
運用成績
基準価額の推移
交付目論見書
請求目論見書
販売会社/ 五十音順
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投資信託について
- 投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護対象とはなりません。
- 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としているため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って投資元本を下回ることがあります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることからリスクの内容や性質が異なります。ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書等）や契約締結前交付書面等をよくご確認下さい。
各ファンドについて
- 各ファンドのうち、ファミリーファンド方式で運用を行うものは、投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、各ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
- 各ファンドのうち、マザーファンドへの投資を通じてベビーファンドにより運用を行うものは、ベビーファンドへの資金流出入からマザーファンドでの組入ETFの売買執行までのタイミングにずれが生じること、売買時のコストや信託報酬等の費用を負担すること等により、各ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
- 各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
各ファンドに係る費用について
- 申込時に直接ご負担頂く費用：購入時手数料 販売会社にお問い合わせ下さい。
- 換金時に直接ご負担頂く費用：信託財産留保額 上限 0.20％
（※「お金のデザイン・デジタル・レンディング・ファンド 愛称 貯蓄マックス！」では、申込時に信託財産留保額 0.4%以内をご負担頂きます。） - 投資信託の保有期間中に間接的にご負担頂く費用：運用管理費用（信託報酬）上限 年率 1.80％（税込）
- その他の費用、手数料：上記以外に保有期間に応じてご負担頂く費用があります。これらは運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。